家計調査を使って自分の消費支出を診断する方法 ~総務省データで支出の課題を把握する~

2025年4月8日2026年3月24日

物価上昇が続いています。帝国データバンクのレポート「「食品主要195社」価格改定動向調査 ― 2025年4月」によると、4月の飲食料品の値上げは4,225品目にも及ぶそうです。賃上げの声も聞こえてきますが、急激な物価高に追いついていないのが実情ではないでしょうか。

すぐに収入を増やすことが難しい中では、支出をコントロールしていくしかありません。しかし、何にいくら使っているかを把握するのはなかなか大変です。総務省が公表した2024年の家計調査の結果を参考に、我が家の消費支出の課題を把握してみたいと思います。

ポイント

総務省は毎月家計調査を実施しており、世帯ごとの家計収支状況が確認できる
自世帯と近い家計調査の結果と自世帯の支出を比較することで課題が発見できる
今後のライフイベントを見据えて対策が必要かを検討する

目次 [ close ]

1. 家計調査

家計調査は世帯の収入や支出などを調査して、国民生活の実態を把握する調査です。総務省が毎月実施しており、国の経済政策や社会政策の立案に活用されています。

3月11日に「家計調査報告（家計収支編）2024年（令和6年）平均結果の概要」が公表されているので、まずはその結果のうちの消費支出の部分を見てみます。

調査対象には、無職世帯、個人営業などの世帯、勤労者世帯が含まれています。我が家の状況との比較においては、平均で見てしまうと実態と離れてしまうので、家族を持つサラリーマン世帯として、「二人以上の世帯のうち勤労者世帯」の支出状況を確認してみます。ちなみに、二人以上の世帯の消費支出は1世帯あたり1ヶ月平均300,243円であるのに対し、二人以上の世帯のうち勤労者世帯の消費支出は1世帯あたり1ヶ月平均325,137円となっています。

この325,137円というデータは二人以上世帯の全体が平均化されているので、世帯人数に応じた消費支出を確認したくなります。政府統計ポータルサイトである「e-Stat」に家計調査の結果をさまざまな角度から分析したデータがあるので、そのデータを確認してみます。その中にある世帯人員別のデータは以下のようになっています。

		世帯人数
		平均	2人	3人	4人	5人	6人以上
消費支出計		325,137	299,117	318,904	345,089	361,240	357,912
1	食料	87,954	76,010	85,616	96,023	104,580	113,808
2	住居	19,055	24,405	19,564	15,394	12,408	11,168
3	光熱・水道	22,756	20,305	23,119	23,520	25,874	29,667
4	家具・家事用品	13,161	12,705	13,462	12,979	14,386	12,646
5	被服及び履物	11,585	9,370	10,862	13,728	14,051	13,709
6	保健医療	13,814	13,961	14,024	13,631	13,489	12,512
7	交通・通信	50,028	47,274	48,012	52,352	58,201	51,435
8	教育	18,456	1,353	16,510	32,349	33,943	35,061
9	教養娯楽	31,644	29,552	29,188	34,826	36,080	34,627
10	その他の消費支出	56,685	64,182	58,546	50,287	48,228	43,280